送電線 変電所	WIMAX	電柱のアンテナ	最上段の線状 アンテナ 電柱のアンテナ	天井の室内 アンテナ WIFI	壁面アンテナWIMAX,WLAN	柱上アンテナ WIMAX	スマート メーター
IH調理器	電子レンジ	子機付き ドアモニター	コードレス電話	パソコン (無線ラン)	スマホ、携帯	無線式ゲーム機	LED照明器具

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　　　　　　電磁波の種類と発生源の説明文はこちら　　　　　　　　　　　　　　　　　* サイトの転載やリンクは、管理者までご連絡下さい。

電磁波とは？

電磁波の範囲は広く、放射線・紫外線・可視光線(太陽光)や私たちの身近にある送電線． 　携帯電話．家電製品．OA機器などから発生する電磁波も、これに含まれます。 　放射線(x線、γ線)、紫外線(UV)、可視光線(光)、赤外線(IR)、宇宙通信のマイクロ波(SHF)、 　テレビ・携帯電話の極超短波（UHF)や超短波(VHF)、ラジオ放送の短波（HF)・中波（ＭＦ）・ 　長波(LF)から送電線や一般の電化製品の極低周波（ELF)等の呼称は電磁波の波長や周波数 　で分類されています。 　 　　可視光線や赤外線も電磁波なのに、 なぜ無害なのかという疑問が有りますが、これらの 　電磁波は生物のエネルギー源(光合成や熱エネルギー)として必要であり、このエネルギーは 　生物の誕生と進化に不可欠な要素だからです。 　　自然界の電磁波は全く無害かと言えば、決してそうではありません。強い太陽光を浴び 　過ぎれば日射病や熱射病になるでしょうし、紫外線が強くなれば皮膚ガン、白内障、免疫力の 　低下が増加します。 　ところが、ここ数十年の間に自然界に無い人工の商用電磁波が急速に多用されるようになり、 　それらが本当に安全なのかどうかの研究が国際機関を中心として続けられています。 　 　　エジソンが直流電気を発明して100年余りの間に、さまざまな電気製品が普及し 　私たちは電気と切り離しては生活できない環境になっています。 　エジソンは身体深くまで侵入する交流電気の危険性(刺激効果や熱効果)を危惧し、 　交流電気の使用には一貫して猛反対していましたが、弟子のテスラが見本市で交流電気を 　営業用に使用してから効率の良い交流電流が急速に普及しました。 　特に過去20年間に携帯電話やパソコンなどの普及に伴い、急速に技術革新が進んでいます。 　この商用電磁波を簡単に説明しますと、 　　低周波(ELF)から発生する電磁場(ELF)と高周波(RF)から発生するものとに分けられます。 低周波(ELF)から発生するものは送電線・配電線や一般的な電化製品です。 高周波(RF)から発生するものは各種無線電波(携帯電話・PHS・放送や通信電波・ アマチュア無線)、医療機器、電子レンジなどです。

世界の潮流

電磁波は、海外ではElectromagnetic Smog(電磁波スモッグ)とも言われる環境問題として 　位置づけられ、過去30年余りさまざまな国際機関や研究機関が人体への影響について 　調査研究を続けています。 　　特に環境先進国の欧州は、大気・水質汚染、地球温暖化、BSE、ダイオキシン問題等の 　過去の教訓を踏まえて各国が研究費を分担し、大掛かりなプログラムに基いて研究を行って 　います。 　　2009年2月23日に欧州I委員会は「電磁界にかかわる健康に関する報告書」と題する 　議会決議が賛成43票、反対1票、棄権3票の圧倒的な賛成多数で採決され、4月2日には 　欧州議会で賛成559名、反対22名、結成8名の賛成多数で採択されました。 　　この報告書の内容は、国民の健康と安心を最優先する政策に基くもので、特に議長国の 　フランスは、電磁波に対して極めて厳しい規制を実行しています。 　フランス憲法第1条では「すべての人は，健康に配慮した安全な環境で暮らす権利を持つ」と 　明記しており、WHO(世界保健機関)規約の「健康は完全な身体的、精神的、社会的な 　ウェル-ビーイングの状態で、単に病弱さや病気でない状態を指すのではない」に合致しています。 　　電磁波の研究は、これまでWHO(国際保健機関)を中心としたタスクグループやICNIRP 　(国際非電離放射線防御委員会)などが中心となっていましたが、公正・中立的な研究機関を 　います。目的として科学者、研究者、公衆衛生政策の専門家からなるバイオ・イニシェイティブ・ 　います。ワーキンググループが設立され、その研究報告書(2007年8月31日)の内容は欧州議会を 　います。初めとして諸外国でも高く評価され、欧州議会はICNIRPのガイドライン(1998年)は余りにも 　緩すぎて時代遅れであると酷評しています。 　　日本は、これまで電磁波のガイドラインとしてICNIRPの数値を参考として基準値を設定して 　きましたが、世界の潮流に則した対策を迫られるでしょう。 　　電磁波の人体への影響は、これまで「熱作用」による人体への急性影響(短期的影響)を中心に 　研究されてきました。熱作用は電磁波が人体に熱をもたらすのかどうかという研究です。 　熱を発生しない場合には電磁波の影響は考えられないという考え方で、日本もこの熱作用を 　主体にしています。ところが、この熱作用では説明がつかない病状や障害が高圧線とか電波塔 　近くの住民や携帯電話、コードレス電話を多用する人々に発生しており、熱作用を伴わない 　「非熱作用」が細胞レベル、遺伝子レベルで人体へ何らかの影響を与えているのではないか 　という疑問が起こり、欧米では多数の研究機関が電磁波の人体への影響を細胞や遺伝子レベル 　で研究しています。 　また電磁波の影響は数年〜10数年後に現れるケースが多いとして「急性影響」だけでなく長期的な 　「慢性影響」も研究されています。 　　これらの研究内容で一貫しているのは電磁波の人体への影響の全てが科学的に解明されている 　わけではないが、人への影響は「非熱作用」に因る生物学的反応に基づくべきで、人体への危険性 　が懸念されることには、予防原則に基づく”予防的措置"を導入して国民の健康を守るという立場です 　　 　　非熱作用による人体への影響として、米国科学アカデミー 米国調査協議会の報告書で大変興味 　深い内容が報告されています。米国海軍が開発を続けているRF(高周波)を発生する武器(VMADS) 　は敵軍に放射し、健康に有害な生体影響（気絶させる、発作を起こす、驚かせる、自然な活性の減少） 　を与える目的で数十年間研究開発を続けています。VMADS武器が人に与える影響は、組織の加熱 　に関わる高いエネルギーレベルでは発生せず、、RF の非熱被曝レベルの生体影響が存在することを 　裏付ける。さらに、無線周波数が、熱よりもRF情報の内容（信号情報）に基づいて人体と相互作用する、 　という概念の確証を提示しています。この事実は、海軍研究委員会によって認められています。 　欧州を中心とした研究機関が提言する予防的措置は、概説すれば次のような内容となっています。 　　　　　　＊印の部分は筆者のコメントです。 　個人に対して： 10代のこどもには携帯電話を持たせない。 　　＊ こどもの脳組織は、頭蓋骨が薄く、水分が多くイオン濃度も高いので、大人よりも導電性(電磁波の吸収量) 　 　　が大きい。子どもの成長している神経系は、非常に電磁波の影響を受けやすい可能性があり脳腫瘍との 　 　　因果関係が疑われる。 　　＊ 2004年から先進13ヶ国で研究が行われている「インターホーン研究」は、無線電話(携帯電話やコードレス 　　　 電話)による脳腫瘍((神経膠腫、聴神経鞘腫、髄膜腫との因果関係に関する研究です。 　 　　2009年後半にはIARC(国際がん研究機関が)研究結果を公表する予定で、「無線電話と脳腫瘍」との 　 　　関連性は、可能性有り(possibly)」と公表されるようです。 　　＊日本の小中学校の90%以上が、携帯電話を学校に持ち込むことを禁止していますが、その理由はイジメや 　 　　犯罪防止が目的です。世界では健康への影響を懸念して携帯の持込を禁止しており、日本のような理由で 　 　　禁止している国は世界中の何処を捜しても見当たりません。 年齢に関係なく携帯電話やデジタル式コードレス電話は、出来るだけ使用せずに有線電話を使用する。 パソコンの無線ランも有線式にする。携帯電話は、ハンド・フリー装置の使用や通話を短くする(3分以内)こと。 携帯を使用しない時は電源を切り、携帯を使用する場合は受信の良い場所で使用する(建物が多く 受信が悪い場所では携帯の出力が大きくなる)。 　政府や事業者に対して： 子どもの為だけにデザインされたような携帯電話の販売や１０代の若者を狙った通話が無料になるような 装置など無茶な販売宣伝をすることをしない。公衆に役立つように、地域の担当者と共同で、高電圧電力線 ラジオ周波数やマイクロ波、特に通信用の鉄塔やラジオ中継所や電話アンテナなどから発生する それらによる被曝を示す地図を作成すること。 インターネットのページで情報を知らせることによって、公衆が容易に相談することができるし、 メディアで広まることができるようにすること。電磁界に過敏になって苦しんで働けないでいる 人たちを認知し、彼らに同じような機会を与えると同様に適切な防護を認めること 　　＊ このような症状(電磁波過敏症)の人々が世界的に急増しています。 　　さまざまな国際機関は、優先的に電磁波の影響を受けやすい子どもを対象に調査研究を実施しています。 　特に携帯電話、電波塔、高圧送電線などから発生する電磁波が子どもの白血病や脳腫瘍と関連性が有るか 　どうかを優先しているわけです。高圧送電線から発生する電磁場と小児白血病との因果関係については、 　2001年にWHOの下部機関であるIARC(国際がん研究機関)が「関連性の可能性有り」として発がんランク 　2Bにランク付けしました。 　また2007年6月にWHOが公表した環境保健基準EHC238でも各国政府や事業者に予防的措置を導入する 　ように勧告しています。 　　日本でも2003年6月に公表した国立環境研究所、国立ガンセンター、小児ガン医療センターなどで構成する 　医療チームの疫学調査でもWHOの公表と同様の結果がでました。 　　成人に付いては、さまざまな疾病と関連性が疑われていますが、それらは未だ研究過程で結論には 　至っていません現在、国際的な研究と科学的な議論が進んでおり、その結果、現在の基準が適切に公衆を 　守れるかについて不確かさの背景を提供する最近の結果が多数ある(現在の基準では公衆を守れないかも 　知れない研究結果が多数ある)。さらに急速な技術革新の影響を受けて、世界的に急速に拡大している 　障害としては、電磁波過敏症(EHS)が懸念されています。 　　電磁波問題については、WHOやEU議会など多数の国際機関による研究報告がネットで閲覧できますので、 　確かな情報に基いて安全なのか危険なのかを判断すれば良いでしょう。 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　電磁波過敏症： 　　「電磁波過敏症」は1980年頃から世界的に急増しているハイテク病で、アメリカの医学者ウィリアム・レイ 　博士によって命名されました。 　　電磁波過敏症は化学物質過敏症と並んで患者の数が増大しており、両方に罹患するケースも多くなって 　います。 　　WHO(世界保健機関)は2005年12月、電磁波過敏症の最新情報と対策をまとめたファクトシート(No.296)を 　発表しました。過敏症の存在を初めて認め、一般的な症状として、皮膚症状(発赤、チクチク感、灼熱感)、 　神経衰弱症、自律神経症状(倦怠感、疲労感、集中困難、めまい、吐き気、動悸、消化不良)を挙げる。 　だが電磁波にさらされて起きることを裏付ける科学的根拠ははまだないとしている。 　　欧州では電磁波過敏症の罹患率調査と報告が行われていますが、日本では そのような調査も報告も皆無です。 　電磁波過敏症の罹患率は年々増加しており、狭い国土に無数の高圧線や電波塔を設置している日本では、 　電磁波過敏症の患者数は10%を超えていると推定されます。 　　 　　スウェーデン、オーストリア、米国、ドイツ、スイス、アイルランド、英国の調査内容(1985年〜2004年)が 　2006年に雑誌「電磁生態学と薬学」に投稿されましたが、その報告書によれば、2017年には人口の50%が 　電磁波過敏症(EHS)に罹患するであろうとの驚くべき内容です。2004年の時点で10%前後ですから今は恐らく 　15〜20%のレベルに達しているかもしれません。スウェーデン政府は、電磁波過敏症患者を障害者と認定し、 　欧州各国も欧州議会の決議に基き、過敏症患者に対して適切な保護を実施するでしょう。 　　日本では、北里研究所病院が診察や治療を行っていますが、行政・研究者・科学者・医師のほとんどが 　電磁波過敏症という機能障害を認めず「気のせい」とか「ノイローゼ」として放置しているのが現状です。 　　電磁波過敏症は、機能障害と考えられています。機器に例えれば、脳というハードに神経系・免疫系などの 　障害が発生するわけですから、一旦 発症すると投薬ではなかなか回復しません。 　 　　脳は電磁放射線の影響を受ける最初の器官です。世界消防士連合は、消防士たちは偏頭痛、極度の疲労、 　失見当、反応時間の遅れ、目まい、重要な記憶喪失や注意欠陥を発症しているとし、2004年に消防施設内に 　電波塔やアンテナを建設することに反対する採決をしています。EMF(高圧送電線や電話製品)暴露と成人白血病、 　脳腫瘍やその他の神経変性疾患、乳がん、メラトニンの減少（がんの抑制） 、熱ショック蛋白質の増加 　（毒素に対するストレス反応）、DNA損傷や他の問題との関連性の証拠は予防的措置を講じるのに十分に 　強固と解説しています。 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　電磁波の健康影響　 　 　　人間の身体は、化学反応による微弱な電気信号で情報を伝達しコントロールされています。 　細胞膜の内外で微弱な電位差があり、神経伝達が弱い電気信号(数十ミリボルト)で行われ外部からの 　刺激情報(光・音・ニオイ・味・触覚)は、電気信号として感覚神経をたどり、脳へと至り感覚が生じます。 　つまり体の中で電流が生じており電気信号は秒速200〜300mの速度で大脳皮質の中に広がってゆきます。 　脳には140億ものニューロンという神経細胞が想像を絶する複雑な回路を作っており電気信号(電気パルス)で 　瞬時に情報を伝達し、体内のさまざまな器官を総合的にコントロールして生命を維持する重要な役目を 　果たしています。 　　　これらの回路が何らかの障害を受け、情報の伝達がスムーズに行われないと感覚、感情、肉体面に 　さまざまな障害をもたらします。 　即ち人間の体は微弱な電磁波によってコントロールされているわけです。脳だけでなく心臓も電気信号が心筋に 　伝わって心臓が拍動(収縮と拡張)しているわけです。これらの電気信号を記録したものが脳波図や心電図です。 　脳や心臓だけでなく全身に電線のように張りめぐらされている神経細胞も毎秒約60メートルの電気信号で情報を 　伝達しています。 　　脳の血流量については、北里研究所病院臨床環境医学センターで実際に16ヘルツから1メガヘルツ(100万ヘルツ) 　まで5通りの電磁波を発生させて体の変化を測定したところ電磁波過敏の自覚症状の有る人の血流量は、健常者に 　比べて最大40%減るなど血流量が大きく変動し電磁波が影響しているらしいと分りました。 　　電磁波過敏症(ES)は化学物質過敏症(CS)と同じような症状を発生します。化学物質過敏症という病名は、 　日本でも2009年6月に認知され、10月から病名登録ができるようになりました。 　　高圧送電線、電波塔、携帯電話、家電製品等の商用電磁波が急速に拡大し、さまざまな電磁干渉を引き起こし、 　周辺機器の誤作動やノイズ(雑音)を発生する問題が多発しています。 　例えば航空機の航法装置や計器類の誤作動、銀行のATM誤作動、医療機器や電子機器の誤作動(心臓ぺース 　メーカー、補聴器、電動車イス等の誤作動、テレビやパソコン画面の雑音や画面焼け(画像の変色や縮小等) 　さまざまな分野で電磁干渉が発生しています。 　 これら広範囲の電磁波が機器だけに影響を与え、微弱な電気信号でコントロールされている人間には何の影響も 　与えない、安全であると断言するのは、無理があります。 　　電磁波の人体への健康影響として可能性が有ると考えられている症状は、電磁波過敏症・白血病・脳腫瘍・乳がん・ 　精子減少・異常出産や流産・子どもの多動障害(妊娠中に携帯を使用)・うつ病・アツハーマー・慢性疲労症候群など 　多数の研究報告が有りますが、これらが電磁波との因果関係有りとしてWHOが認めるまでには時間がかかります。 　　しかしながら、欧州議会を中心に世界の先進国の大多数が国民の安全と安心を保障するために、電磁波問題に 　対して真剣に取り組んでいるのは事実です。日本でも少数ながら、国立環境研究所や北里研究所病院などは 　電磁波問題に真剣に取り組んでいます。

電磁波防止対策

電磁波から身を守る方法は唯一 発生源から離れるか、逆に発生源を遠ざけることです。 　　電磁波は距離の二乗に反比例して減衰します。 但し高圧線鉄塔や電波塔の場合には影響範囲が広いので、 　これらの鉄塔付近の住宅には居住しない。 　　新規の建設反対や既存の鉄塔を安全な場所へ移動または撤去の要請により発生源を取り除くか、自らが安全な 　場所へ移り住むしか方法は有りません。電磁波強度を計測し、出来るだけ数値の低い部屋を寝室にしたり子ども 　部屋にするしか方法が有りません。数値が高い場合には転居以外に方法はありません。 　 　一般の電化製品(家電製品やOA機器など)は強度が高ければ配置場所を変える。モーターを内蔵した機器 　(冷蔵庫・食器洗浄機・ミキサー・洗濯機・ドライヤー・換気扇やシュレッダーなど)からは強い電磁場が発生 　するので、使用を短時間にするとか稼働中に離れられる場合には離れておく。特にIH調理器、IH炊飯器、 　食器洗浄機、電気コタツ、電気毛布、電気カペット、空気清浄機等は強い磁場を発生するので出来るだけ 　使用しないとか離れた方が良いでしょう。富士通ゼネラル販売の「低電磁波カーペット」は表示どおり 　低電磁波(1〜2ミリガウス程度)で価格も手頃です。 　インバーター式蛍光灯は、周波数を数万ヘルツに変調してチラツキをなくしているので強い電磁場を発生します。 　子どもの勉強机にインバーター式蛍光灯を取り付けるのはお薦めできません。電気式マッサージ機、低周波 　マットや健康器具などは常用しない方が良いでしょう。高圧送電線や電子レンジ並みの電磁波を発生する 　器具が沢山あります。 　携帯電話、PHS、コードレス電話は出来るだけ使用せず、有線電話を使用する。パソコンの無線ランも有線に 　変える。携帯電話は、絶対に上着やズボンのポケットに入れずバッグなどに収納すること。心臓や胸部への 　影響や低温やけど(電池やソフトの不良?)が発生する可能性は否定できません。低温やけどや電池の発火は、 　これまで何件も発生しています。子どもの近くで携帯やコードレス電話を使用しない。5m以上は離れること。 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　電磁波測定器と防止商品： 低周波電磁波測定器は、さまざまな種類の機種が販売されていますが、用途に合わない機種も多数販売 されています。 例えば低周波を調べるのに高周波測定器を買っても役に立ちません。価格の安い機種は韓国、中国、 台湾製が多く測定値は正常値の50%〜30%程度しか検出されません。電磁波はX・Y・Zの三方向から 同心円状(360°)に発生します。そのため内蔵センサーが三方向からの電磁波を感知するための 三軸センサーが内蔵されている機種が必要です。安い機種は一方向の電磁波しか感知しない単軸センサー だけしか内蔵されていません。 電波測定器(高周波測定器)も同様ですが、アンテナが外側に むきだしになっている機種は、電磁波過敏症の 傾向が有る人は使用しない方が良いでしょう。測定と同時にアンテナへ入力される電波を体に受けますし、 測定器を動かすとアンテナのプラスチックが空気との摩擦で静電気を発生し、その静電気も体に受けることに なります。このような測定器を使用した電磁波過敏症の方から気分が悪くなるという話をよく聞きます。 電磁波防止商品に付いては、効果が疑わしい偽商品が数多く販売されています。例えば、鉱物や金属で作られた ペンダント、チップやシール、炭、植物、その他xxx療法など 霊感商法的なグッズが数多く見られます。 市民の無知を悪用した悪徳商法です。 このような物で電磁波をシールドできるなら、まさにノーベル賞ものです。国際機関や世界の著名な学者・ 研究者は苦労して数十年も多額の研究費と労力ををついやす必要が有りません。 電磁波防止商品も色んなグッズが売り出されていますが、肌に直接 肌に触れるような 下着類はお薦めできません。その理由は、�@生地が汗で酸化し、シールド効果が落ちる �A静電気によりヒリヒリ感やチクチク感などの刺激を受けやすい。 �B電磁波シールドの素材は繊維に銅・ニッケルなどの金属をコーティングしたものが 多いのですが、それらをコーティングするためのバインダーに有害な化学物質を使用している ケースがあります。これらの製品を購入する前には、必ず生地見本を入手して金属や 化学物質のアレルギーが発生しないかどうかを試して下さい。また本当に電磁波シールドの 効果が有るのか測定器で計測し、確認の上で購入することが必要です。生地を水洗いし、 一晩浸けておき翌朝 取り出すと手に刺激を感じ赤く発疹が出てきたとか画像のように 一晩 着用しただけで皮膚が赤く腫れ上がったケースも報告されています。 　電磁波防止器なる商品は、低周波の電場をアースすることで低減させるもので、低周波磁場の低減には 効果は有りません。また電磁波検知器も電場専用のもので、磁場を検知するものでは有りません。 電磁波(磁場も電場も低減したと誤解を与えます。 　低周波に関しては、磁場が健康に影響を与えるとされています。低周波の電場が気になるようでしたら、 電気店に頼んでコンセントにアースを取り付けてもらえば安く仕上がります。 携帯電話、PHS、放送・通信用の電波塔の基地局や中継塔、高圧送電線に近い住宅は避ける。 　 マンション1階に電気室が有る上の部屋には住まない。引き込み線が通っている角部屋は避ける。 IH調理器から発生する電磁場をシールドするエプロンが販売されていますが、生地だけでは低周波電磁場は シールドできません。電場のシ−ルドは有る程度可能ですが、低周波の場合には磁場をシールドできなければ 意味がありません。　＊ 欧米ではIH調理器のように強磁場を発生する調理器は普及していません。

利便性と危険性

科学技術の進歩は人類に多大な恩恵をもたらしたのは事実ですが、反面 取り返しのつかない 　環境汚染や生態系の破壊をもたらしました。 　　電磁波問題は、地球温暖化・水質汚染や水不足・食料やエネルギー不足とともに、　 　21世紀最大の環境問題を避けて通ることはできません。 　　電磁波は目に見えない、匂わない、感じない(電磁波過敏症の人は感知する)ので、 　人体に影響があるとすればタバコ・アスベスト・ダイオキシンなどの有害物質よりも はるかに 　危険と言われています。なぜならば高圧送電線や電波塔から発生する電磁波は広範囲の住民が 　昼夜を問わず電磁波を浴び続けることになり、避けることができないからです。 　　WHOが提言する予防原則に基づく「危険性の証明が十分でなくても、リスクが有るかも 　知れないことを広く知らせて対応する」という内容は「利便性」一辺倒ではなく、「危険性」にも 　目を向けて早急に対処すべきとの勧告です 　　 　　公害問題は、すべて最初に影響が現れ、その原因を研究して特定するために科学が 　用いられるわけで、科学的根拠を優先すると、その間に被害が拡大していく危険性が有ります。 　 　　温室効果ガス削減と低燃費を売り物にしたハイブリッド車もその利便性とは対照的に 　200ボルト以上の電圧で車を駆動させるわけですから、社内の電磁波強度や感電の危険性などの 　問題がないのか調査する必要があります。静岡市消防防災局は事故発生時の対処方法として 　高電圧の隔離と遮断、絶縁手袋と安全靴の着用、消火活動の注意点や水没時の作業方法などの 　研修を受けています。 　　電磁波については、日本では人体に対する規制は、ICNIRP(非電離放射線防護委員会)の 　緩いガイドラインを採用しており、低周波磁場(高圧送電線や電化設備)については、東日本は 　100マイクロテスラ(1000ミリガウス)西日本は83.3マイクロテスラ(833ミリガウス)を採用しています。 　この数値は、小児白血病や脳腫瘍の発生が疑われる数値(0.3〜0.4マイクロテスラ)の200〜300倍も 　緩い基準値となっています。 　　また電波に関しては、電力密度を最大1ミリワット/cm2(1000マイクロワット/cm2)まで認めていますが、 　この数値は、世界の厳しい基準値やガイドラインと比べて500倍〜1000万倍も緩い基準値となっています。 　 　　日本の低周波磁場の基準値は、高圧送電線や変電所などの電力設備から発生する磁場が人体に与える 　「急性影響」に対する基準値です。電化製品などに対する基準値では有りません。電化製品から発生する 　磁場の長期的な影響「慢性影響」)に対する基準値は未だ制定されていません。 　　2007年6月、経済産業省　総合資源エネルギー調査会　原子力安全・保安部会　電力安全小委員会 　電力設備電磁界対策ワーキンググループが中心となり、低周波磁場の基準値を制定する議論を始めましたが、 　市民団体や一般の参加者は傍聴だけで発言が出来ない状況下に於いて一方的にICNIRPの基準値採用を 　決定しました。その基準値は、「急性影響」に対する数値で有り、慢性影響に対する数値は後日 別の組織で 　検討すると言っていましたが、実際には東日本と西日本に分けて採用した基準値は「急性影響と慢性影響」に 　対するものとして、初めから画策されていたようです。なお同ワーキンググループは、2008年7月から 　財団法人電気安全環境研究所（JET）に「電磁界情報センター」を設立し、広報活動を継続しています 　　ワーキンググループのメンバーは公募では無く、行政が選出した学者・研究者・市民団体・マスコミの 　メンバーで構成されており、公正・中立な立場での議論に欠け、台本どおりの質疑、応答と採決です。 　　電気機器の販売業者は、例えばIH調理器は西日本は833ミリガウス、東日本は1000ミリガウスまでは 　人体には安全で影響は無いと説明していますが、この説明は間違いで慢性被曝に対しては研究も数値の 　議論さえもなされていません。家電製品の中で、800〜1000ミリガウスの磁場を発生するものとしては、 　IH調理器くらいで、ほとんどが数十ミリガウス〜200ミリガウス程度です。では何故こんなにも高い数値を 　基準値として導入する必要があるのでしょうか？それは、実際に高圧送電線や変電所などの電力設備で 　作業をしている職業人が被曝しても良い数値としか考えられません。高周波についても1000マイクロワット/cm2 　(電力密度)の基準値は携帯電話や電波塔からの強度は強くても数マイクロワット〜十数マイクロワットですから、 　100倍以上の数値を基準値にしているのは高周波や低周波が発生する設備や機器で作業をしている職業人を 　対象に制定したものと推測されます。 　　経済を最優先する国、例えば米国のFCC(連邦通信委員会)の高周波規制値や英国のNRPB 　(国立放射線防御委員)の超低周波規制値は、職業人は公衆の5倍もの被曝を認めています。 　さらに高周波の規制値に関しては、900MHzと1800MHzの無線周波数に対する基準値だけで、 　それ以上の2GHz、3GHz、4GHzなどの周波数に対しては規制値が有りません。通信機器の開発速度が 　余りにも速すぎて世界的に対応ができていません。 　　2003年に公表された、政府の「IT基本戦略II]では、「元気・安心・感動・便利」社会を目指すため 　生活や医療、労働など7分野で数値目標を盛り込んでいますが、本当にそのようになっていますか？ 　 携帯やパソコンメールでの「出会い系サイト」の一方的なDMによる青少年への悪影響、イジメや犯罪の拡大 サイバーテロやコンピューターウイルスによる障害や情報漏洩の拡大。高齢化が進む中、お年寄りが ついていけない「ハイテク社会」での生活問題。銀行のATM、公衆電話に替わる携帯電話、有線電話の コードレス化、無線ランやテレビのデジタル化、通信網の日本列島ブロードバンド化、オール電化など 高齢者には複雑で分りづらく、生きづらい世の中に変化しています。 　　弱者にも優しい社会を目指す国家でなければ先進国とは言えないのではないでしょうか？。 　　「利便性」と「危険性」は常に相対的に存在するものです。日本は、この教育が欠落しています。 　　狭い国土で安全だ危険だと論争する前に、世界の実情を調査し、可能な範囲で自己防衛をしなければ 　　この国では生きていけないかもしれません。 　 　　常に「利便性」と「危険性」を念頭にいれて、市民の健康を第一に考え、官民が一体となって取り組むべき 　重要な問題です。