私達は、電磁波から逃げることができるのでしょうか？ 答えはノーです。
　　例えば、携帯電話のマイクロ波は心臓病患者のペースメーカー、電動車椅子、医療機器、航空機等の計器に
　　異常を発生させるほどのものですから電磁波の遮断や吸収はほとんど不可能です。
　　「航空機への電磁干渉」に関する記事は こちら
　　電波や磁力線を反射．吸収する金属などで何重にもシールドし、全体を地面に接地した電波暗室に逃げ込む
　　以外に方法は有りません。

　　電磁波は電場(電界)と磁場(磁界)の交錯した波動ですが、紙．木．プラスチック．ガラス．コンクリート．
　　アルミニューム．銅など簡単に突き抜けます。遮断効果が有ると言われるアルミ、スレンレス、ニッケル、
　　コバルト合金のシートやフイルムですら、ほとんど効果は有りませんませんでした。
　　「電磁波カット」と称する市販のグッズは多少電場の減衰に効果が有っても磁場、特に低周波磁場には
　　全く効果が有りません。電場は防げても磁場を防ぐことは極めて難しいのです。

　　当社では、ここ数年来 電磁波被曝に悩む人々のために、数多くのシールド素材をテストし、低周波電場、
　　高周波・マイクロ波の電磁場を90%以上カットできる生地の輸入に成功しましたので、ご紹介します。
　　商品の紹介は こちら

　　「電磁波カットの偽商品」に関する記事は こちら

　　磁場が生体に悪影響を与えるメカニズムは、0〜100ヘルツの極低周波磁場(交流磁場)が地球の地磁気と
　　共鳴し、生体内の遺伝子(DNA)を損傷したり、細胞の生命活動に不可欠な原子イオン(カルシウム．ナトリウム．
　　カリウム．リン．リチューム等）を細胞膜から流出させ生体に重大な影響を与えます。
　　この共鳴を起こす極低周波数にちょうど私達の身の回りの電力周波数(50〜60ヘルツ)が含まれています。

　　電磁波は人間だけでなく、身近なペットにも悪影響を与えます。　「急増するペットのガン」 こちら

　　＜要注意！＞
　　電磁波防御グッズを購入する前に販売店に下記の要点を訊ね、
　　納得の上で購入して下さい。
　　(1) 店で実際に電磁波の減衰効果を測定し、確認した上での販売かどうか？
　　(2) 商品が対応するのは電場か磁場か？
　　(3) 商品を使用すると、磁場の測定値が危険と言われる数値以下になるのか?
　　(4) 電磁波の反射．吸収に使用している物性はなにか？

　　<スウエーデンの規制ガイドライン>

• TCO(1991年)：

　　VDT(パソコンのデスプレイ)から放出される磁場は前面から30cm離れた位置で
　　2.0mG(ミリガウス)以下と規定。

• MPR-II(1990年)：

　　＜アメリカのNCRP(全米放射線防護委員会)＞
　　勧告案で「２ミリガウス規制」を提唱(1995年)

　　＊ アメリカの政府機関は、2ミリガウス以上の地域に託児所、幼稚園、学校、遊び場などの
　　建設禁止の勧告案を公表。住宅、オフイス等も、室内で2ミリガウス以上被曝しないよう設計．
　　建築されなければならないと勧告。

　　2000年7月18日、通信機器メーカーで組織する「セルラー通信業協会(CTIA)は、携帯電話に貼る
　　ラベルや添付する説明書に、電話から出る電磁波強度を明示する業界ルールを決定。

　　米連邦通信委員会(FCC)は、1996年に頭部組織1gに吸収されるエネルギー量の限界値を
　　体重一キロあたり1.6W（ワット）と規制。
　　また電気・電子工業協会(IEEE)は、一般公衆の全身に吸収されるエネルギー量(10分間)を
　　体重1キロあたり0.2Wと規制。

　　＜ WHO(世界保健機構)＞

• 23カ国の専門家による携帯電話や家電製品から出る電磁波が
  人間の健康に与える影響を5ヶ年計画で研究すると発表 (96年6月4日)。

• ｢携帯電話と脳腫瘍」について、世界的研究をスタートさせると発表。

  担当部門は国際ガン研究機関(IARC) (98年1月6日)

　　＜ EU (ヨーロッパ連合)＞

• 電気製品の厳しい電磁波規制をスタート(96年1月)。
• イタリア環境省は、学校・幼稚園・子供の遊び場の近くに送電線を新たに建設する場合は、

  磁場2ミリガウスまでを限度とする規制を提案している。

• オーストリアのザルツブルグ市は、体表面1平方cm当たりのマイクロ波被曝量を

  0.1μW/cm2(0.0001mW/cm2)以下に規制。

  この数値は、日本の規制値の10000分の1以下。
• 英保健省は、15才未満の子供は緊急時以外は携帯電話の使用を禁止するよう各学校に

  指導を勧告。

　　＜ 日本＞

• 科学技術庁が99年4月より、送電線からの電磁波と小児白血病との因果関係を調べる

  国内初の疫学調査を実施。

• 郵政省は、携帯電話の電磁波と脳腫瘍との因果関係を解明するための疫学調査を

  2000年秋から2年がかりで実施することを決定。

• 郵政省は2000年夏をめどに、携帯電磁波の局所吸収量(頭部吸収量)に関する電波法の

  関係規則を改正する。

　　＊ 世界の規制ガイドラインはスウエーデンのガイドラインと疫学者の実態調査に基づき
　　人体に有害な電磁波は2.0mG(ミリガウス)以上と規定される方向に動いています。