電磁波測定器、シールド商品購入についての注意事項

　電磁波測定器やシールド商品で最も多いトラブルは、用途の異なる測定器を買ってしまったとかシールド商品を買ったが
シールドの効果がないし用途が違うので返品を申し出たが拒否されたといった内容です。電磁波測定器の購入については、
低周波電磁波も高周波電磁波も1台で計測できるといった機種は低周波も高周波も共に正確な数値は検出されません。
低周波と高周波は周波数が全く異なるので別々の測定器が必要となります。特に1台で両方を測定できるという測定器は
高周波の数値が通常の1/4〜1/5と低く検出されます。またトリフィールドメーターのマイクロ波は目盛りが1目盛り動いた
だけで安全基準の1000倍以上強いので通常は目盛りは振れません。それで安全だと思っているとトンデモナイことに
なります。また数値の「安全の目安」が非常に重要ですが、何を基準にすれば良いのかキッチリとした資料に基づいて説明
する必要があります。当社の場合には、測定器やシールド商品を購入された客先には、電磁波情報紙を20-30枚同梱して
送っています。電磁波に対する認識を深めて頂き、家族を守り、次世代の子どもたちの命を守って欲しいと思っています。
日本の基準値は、環境先進国の欧州に比べて低周波(送電線や家電製品から発生する電磁波)は1000倍緩く、高周波(携帯・
スマホ・無線ラン、コードレス電話などの無線電波)は10万〜100万倍倍も緩いものです。

(1) 購入者はインターネットで買い物をする前に販売業者に用途の説明をして測定が可能かどうかを確認した上で購入する。
測定器に内蔵されているセンサーは三軸センサーなのか単軸センサーなのかを確認しておく。電磁波は低周波も高周波も
縦・横・斜め(X・Y・Z)の三方向から同心円状に発生するので三軸センサー内蔵機種でないと正確に計測できません。
トリフィ-ルド・メーターやセルセンサーは、センサーの感度が悪いので問題です。トリフィ-ルド・メーターは低周波の磁場には
反応しますが低周波の電場は数値の信頼性に問題があり、高周波は全くダメです。高周波の測定(ラジオ/マイクロ波)に設定して
無線通信機器やレンジを使用している時には反応しますが少し離れると反応しません。セルセンサーは家電製品の低周波磁場
発生源の近くでは反応しますが少し離れると反応しません。その他デジタル式で、「三軸センサー」と記載している測定器の中でも
縦・横・斜め(X・Y・Z)を個別に測定できるが、三方向からの強度は測定できない機種も販売されています。
また測定器の周波数帯が測定したい発生源の周波数に合っているのかどうかも確認する必要があります。さらに測定単位が
一種類ではなく、2-3種類の単位に切り替えられる機種であるのかどうかも確認する必要が有ります。
測定単位は、例えば電波などの高周波の場合には、　国際的にmV/m(ミリボルト/m)、W/cm2(マイクロワット/cm2)、μW/�u
(マイクロワット/�u)が使用され、低周波についてはmG(ミリガウス)とμT(マイクロテスラ)が使用されますので、これらの単位に
切り替えて表示ができるかどうかも確認しておく必要が有ります。

電波の発生周波数帯は様々な用途に応じて周波数帯が異なるので　高額の測定器を購入しても正確に計測できなくなります。
例えば2.5GHz(ギガヘルツ)までしか対応していない測定器で3-4GHzの電波を計測　しても表示される数値は2.5GHzの強度
しか計測されません。測定器の価格は、生産国や販売業者によって異なりますので高額ほど精度が良いと考えるのは大きな
誤りです。消費者は最低限の基礎知識を学び、測定器を購入する前に販売業者に分からないことを質問をし、販売業者も
購入者に対していい加減な返答をするのではなく、分かりやすく説明する必要が有ります。低周波測定器で高周波を測定
しても全く意味がないので、明確に用途の説明をする必要があり、また購入後も測定した数値が安全なのかどうか、数値が
高い場合にはどうすれば良いのかなどの質問についても出来るだけ細やかなフォローをすることが重要です。

測定器は簡易型がお奨めです。転居の場合の家探しなどでは持ち運びが簡単で何時でも何処でもすぐに測定ができます。
本体にアンテナをセットする機種は、そのつどアンテナを取り付け持ち運びも量高くアンテナをセットするまでに時間が
掛かり面倒です。また外付けアンテナは測定器を速く動かすと空気との摩擦で静電気が発生し数値が安定しません。
電磁波過敏症の方で静電気とアンテナの受信電波を体に受けて気分が悪くなるという方もおられるのでお奨めはできません。

(2) 電磁波の測定については、一度 計測すれば良いと考えている方が多いのには驚かされます。電波の基地局は年々
増えており電柱や壁面にもアンテナを設置しアンテナの向きも自由に変えられるので常に電波強度を計測する必要が有ります。
ところが電磁波を測定している業者に計測を依頼して80万円〜85万円もの高額を請求され国民生活センターに相談したという
方が何名もいます。ある関東の市民団体でも一回の測定で3万円+交通費で4万円近くの測定費用を請求しています。
一般的には測定費用は1-2万円程度が妥当と思うのですが、NPOや市民団体名で信頼しているからかもしれませんが
電磁波は自分で簡単に計測できるし、分からないことは販売業者に納得がいくまで質問すれば良いと思います。
でなければ常識を逸脱した業者が増え続けます。

電磁波シールド商品については、[99%カット]など誇大表示が多く見られます。
検査機関でのシールド効果(材質の遮断率)と実際に製品化した場合の遮断効果とは大きく異なります。
電磁波強度が高くなるに従って遮断効果は大きく低下しますし、遮断率も用途に応じて異なります。
金や銀をコーティングしたフィルムを携帯に貼り付けて電磁波をシールド
する目的で商品化しようとした業者が過去に何件も来社しましたが、携帯に貼り付けて減衰効果をテストしたところ効果は
最大でも10%-15%程度でした。検査協会の報告書では90%以上となっています。これは材料検査の数値と製品化した場合の
数値は全く違うという例ですが、良心的な業者は検査結果に疑問を持ち製品化を断念しますが、多くの業者が検査結果に基づき
偽商品もどきの製品を販売しています。ですからシールド商品の見本を請求して効果を確認してから購入するのが原則です。
でなければ商品を購入してからの返品は非常に難しくなります。

シールド商品の効果を調べるには、測定器が要ります。例えばシールド生地の効果を調べるには、生地見本で測定器の
センサー部分を覆うと実際の電磁波強度がどの程度減るかの目安として確認ができます。
またシールドに使用している材質も重要です。金属をコーティングしている場合には、金属アレルギーの原因となったり、
金属が酸化してシールド効果が減衰します。もちろん洗濯はできません。シールド効果を測定しないで電磁波防御グッズを購入
している人が非常に多く、そのためにネックレス、ペンダント、ブレスレット、シール、サボテン、波動商品など手を変え品を変え
様々な偽商品が氾濫する原因となっています。金属を使った商品は効果が無いだけでなく、逆に電磁波を引き込む反作用を
伴いますので注意が必要です。

(3) 電磁波の健康への影響については、IARC(国際がん研究機関)の勧告、EU議会(欧州評議会28ヶ国)及び欧州評議会
(CoE)48ヶ国の決議案に基づき安全基準が設けられています。この基準値は緩くなることはなく、厳しくなる傾向にあります。
環境先進国の欧州は、豊富な研究費と人材を投入し、21世紀の新しい人権として、良好な環境の中で国民が生活を営む
権利[環境権]を目指し、同時に[予防原則]を採用しています。先進国と発展途上国の大きな違いは、法的に[予防原則]という
条項を採用しているかどうかの相違でしょう。

WHOも電磁波、放射線、紫外線、BSE、アスベスト、地球温暖化(CO2)、有害化学物質、ウイルスなど生態に及ぼす多くの
危険要因に対して常に予防措置をとるよう勧告してきました。また欧州を中心として、カナダやオーストラリアなどの政府機関
(環境省や保健省)なども国民に対して定期的に注意喚起を呼びかけ、国民の生命を守り、安心して生活を維持できる環境を
最優先しています。

電磁波は、国際的には「非電離放射線」、原発に使用される放射性物質から発生する放射線は「電離放射線」として区分
されていますが、共に電気エネルギーを放射し、それに曝露することを「被曝」と言います。ガンマ線よりも周波数が大きい
(波長が長い)エネルギーを「非電離放射線」と呼んでいます。

上記の欧州評議会(48ヶ国)にはEU全加盟国、旧ユーゴ諸国、ロシア、ウクライナ、トルコが加盟していますが、米国・日本・カナダ・
メキシコ及びバチカンの全5ヶ国は加盟せず、オブザーバーとなっています。これら米国の同盟国は、環境より経済を優先しています。
カナダは、ご存知のように日米とは一線を画し独自で環境問題に取り組んでいます。
例えば、二酸化炭素の排出量(2012年の統計)では140ヶ国中、米国が中国に告ぐ二位、日本は5位となっています。
日本の各省の予算の配分は環境省が最低金額で、毎年ダントツの最下位です。法務省や外務省の半額以下です。
日本では、環境問題に関しては金を使わないということなのでしょう。これでは環境更新国の汚名は返上できません。

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